保険の正しい選び方を知ろう!

保険を選ぶときにはいろいろなポイントを把握することが大事です。

正しい選び方を見ていきましょう。

【「必要保障額」という判断基準】

 しばしば「保険料を節約しよう」とか「保険会社を賢く利用しよう」、「保険でのムダが多い」などを見たり聞いたりしますが(このサイトでも出てきましたね」、余計な保険料を支払っていたり、あるいは、不足しているなどをどうやって判断すれば良いのでしょうか?
 その判断基準となるのは「必要保障額」という考え方です。

(1)必要保障額



 「必要保障額」とは世帯主が死亡した場合に、最低限度として遺族に残しておきたい金額のことを指します。この「必要保障額」を明確にして、しっかりと把握しておかないと死亡保障を(賢く)準備することができなくなります。逆に「必要保障額」を曖昧にしておくと「余計な保険料の支払い」や「遺族が受け取る保険金が不十分となり、困窮する」などを招くことになってしまいます。

 「余計な保険料を支払う」とは、どういうことでしょうか?普通の感覚で言うと「手厚い保障を準備した(保険に加入した)から大丈夫」と思いがちなのですが、「必要保障額」を把握して保険のコストダウンを検討・実施していくことの方が、より重要と言うことができると思います。
なぜなら、保険のコストダウンで得られた余剰金は貯蓄に回すことができるわけです。この考え方で前向きに保険の見直しを図ることは人生設計の立て方、見直し方に大きく影響しますので、ぜひ覚えておいてください。


(2)必要保障額算出の考え方


 「必要保障額」を正しく把握することが大事なことは分かりました。では、どうやって算出していけば良いのでしょうか?それは以下の順番で整理していくと良いでしょう。

 

①必要な金額(支出の見込み額)

以下のような費目でどれくらいの金額が必要か整理しましょう。

  1. 遺族の日常生活費*
  2. 教育費
  3. 住居関連費**
  4. 車関連費
  5. 社会保険料
  6. レジャー費・家電等購入費
  7. 子供の結婚資金
  8. 予備費・その他

    *  現在の70%程度と言われていますが、検討が必要。
    ** マンションの管理費・修繕費やリフォームのための出費。


②入ってくる金額(収入の見込み額)

以下のような費目でどれくらいの金額が受け取れるか整理しましょう。

  1. 遺族年金
  2. 企業年金
  3. 死亡退職金
  4. 自己資産(貯蓄)
  5. 配偶者の勤労収入
  6. その他

③必要保障額の算出

必要保障額は以下の差額から算出できます。

①(支出の見込み額)- ②(収入の見込み額)

賄うものは「生命保険」や「共済」等となります。
大事なのは必要保障額は最低限生活に必要な額であること。
この金額以上の保険に加入するようにします。

以上のような最低保障額の考え方や保険の加入、見直しについて保険アドバイザーに相談するのも、有効だと思います。

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【保険選びのポイント】

 通常、我々の生活の収支は収入と支出でバランスが取れていると思います。1か月の収入に合わせて、生活し貯蓄を行っていますよね。
住宅ローンなどを組むのは別として、借金を前提に生活することはないと思いますし、もしそうであれば、それは収支バランスが取れていないことから、どこかでつじつまの合わない状態となっていることになります。

 ところが世帯主が不慮の事故や想定外の死亡という事態になると、収入減から一気にバランスが崩れてしまいます。この崩れたバランスを補うのが「生命保険」というわけです。
 生活保険を選ぶためには3つのポイントが大切になります。

(1)「どんなとき」

 まず、どんな状況になったら、自分や家族が困ってしまうのかを考えることになります。
「どんなとき」とは、世帯主の死亡、病気、けが、老後の資金などを整理することを指します。

(2)「いくら」

 世帯主である自分の死亡などが生じたときに、家族のために必要となる金額の合計から入ってくる金額を引いて計算します。前にも書きました「必要保障額」です。
 さらに、他のリスク(けがや病気など)の場合に、どの程度の保障額あるいは貯蓄があれば十分かを計算します。また、老後の資金の考えておくべきです。

(3)「いつまで」

 保障の期間を考えます。一生涯にするのか、一定期間でOKとするのか。この期間(保健期間)は当然のことながら保険料に大きく影響します。

(4)誰のため

 もう一つ、付け加えると「誰のため」という考え方も必要です。(1)の「どんなとき」に関連するものですが、この「誰のため」で「保険の種類」が明確になります。

 この3つのポイントを整理して保険の加入、見直しについて保険アドバイザーに相談するのも、有効です。

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【どんなとき(保険選びのポイント①)】

 人生設計における最大の不安(リスク)は「世帯主の死亡」であり、世帯「家族」にとって最大の影響を及ぼすことは、当然のことです。世帯主の死亡後に残された家族は経済的にも精神的にも非常なダメージを被ります。
また、死亡と言う事態にならなくても、大きな病気(ガンなど)にかかることも、場合によっては働き手を失うことに繋がるかもしれません。
上述の例に挙げたような「どんなとき」を考えてみましょう。

(1)誰のために保険に入るのか

 まずは、「誰のために保険に入るのか」を考えることが第一歩になります。もちろん「家族」のためであり、「自分のため」という答えになりますし、明確に差異を区別することはできないかもしれませんが、受け取る「保険金」で分けてみると良いでしょう。

 死亡した時に受け取るのであれば「家族」のためですし、生きている時に受け取るのであれば「自分」のためになります。(後者の場合、子供の教育費のように明確に定義できるのであれば「子供」のため、という区別もできるかもしれませんが、世帯主がお金の使い方をきめるので「自分」のため、で構わないと思います)

(2)備えるべきリスクは何か

 (1)で「誰のため」か決まったら、次は目的であり、また備えるべきリスクは何か考えてみましょう。
「病気」や「けが」なのか、「働けなくなったとき」なのか、「老後の不安に備えるため」なのか等々です。
 これらの「リスク」によって入る保険は異なりますが、重要なことはこれらのリスク(不安)に対応方法を「保険」にのみで行わないようにすることです。

 「病気」や「けが」、「失業」に対しては「貯蓄」や公的保険で対処できる場合が多いのですから、まずは健康保険や所属先の福利厚生について調べることが重要となります。

 また30代~40代のうちは、個人差や考え方で優先順位は異なりますが「老後のための資金」は緊急度が低いものです。まずは貯蓄ですが「保険」で貯蓄するのも一つの考え方です。

このように「どんなとき」というのはケースによって多種多様に区別することができますが、もう一つ大事なことは、「どんなとき」は一生は続かない、ということです。

 「どんなとき」のポイントを整理して保険の加入、見直しについて保険アドバイザーに相談するのも、有効です。

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【誰のため(保険選びのポイント②)】

 「どんなとき」を考えるときに同時に「誰のため」も整理してきました。もちろん「家族」のためであり、「自分のため」という答えになりますし、明確に差異を区別することはできないかもしれませんが、受け取る「保険金」で分けてみると良いでしょう。ここで保険の種類が決まってきますが、さらに保障期間も考えてみることが大事です。

(1)「終身保険」

 多くの人が加入しているもので「終身保険」がありますが、世帯主の死亡によって残された家族の生活費をまかなうのは難しいものです。理由として「終身保険」は保険料が高いので、逆に「必要保障額」を確保できないからです。
 また「終身保険」を選択する場合には、その理由として「高い貯蓄性」を挙げることもありますが、やはり「貯蓄」と「保障」は別物ですのできちんと分けて考えるほうが良いでしょう。

(2)「医療保険」

 「終身保険」に比べて難しいのが「医療保険」の確保でしょう。保険に依存するのか、依存しないのかを悩む人もたくさんいると思います。こちらも理想的なのは医療保険に頼らずに貯蓄に力を傾けることだと思います。特に会社員や公務員は傷病手当金などが、負担を軽くしてくれます。


・・・と書いてみましたが、子育て世代は医療保険に加入している人がほとんどのようです。保障額と保険料のバランスを考慮して選択するように心がけたいものです。

(3)「老後資金」

 最後は自分の老後資金について「どの方法で積み立てるか」を検討します。ただし、自分の年齢と必要となる年齢(「老後」と自分で定義する年齢)から考えるべきだと考えます。
老後まで数十年もある若い世代では固定金利の個人年金保険はあまりおすすめできないと思いますし、逆に定年退職まで10年を切った世代で、そろそろ「老後」が見えてきたのであれば個人年金保険を利用するのは一つの選択肢だと思います。
 とは言いものの「定期預金」や「投資信託」で積み立てを行うなど、他の金融商品に分散した貯蓄を考えると良いでしょう。

 以上のような「どんなとき」の考え方や保険の加入、見直しについて保険アドバイザーに相談するのも、有効です。

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【いくら(保険選びのポイント③】

(1)少し余裕を持たせた加入を

  具体的に「いくら」必要なのかは生活費や教育費などの出ていく額を算出から遺族年金や死亡退職金などの入ってくる額から差し引いて求めます。この際にギリギリの額にすると、それこそ「想定外」の支出に十分対応することができません。
 例えば残された家族に病気がちの人がいる等の家族ごとの事情等、「必要保障額」の算出が想定より大きいことはしばしば発生するものです。
目安として月5万円くらい(=年間50~60万円)程度の余裕を持たせるのが良いと思います。

(2)意外とかかる教育費

 生活費については現在と同レベルの生活が継続できるように考えることに異論はないでしょう。しかし、難しいのは「教育費」です。

この場合、目安としては高校までは公立、大学は私立に通うケースが目安になります。おおよそですが、私立文系大学に進学すると1200万円、理系になると1500万円くらい、と言われています。

 これだけではありません。予備校や塾に通えば年間で50~80万円程度かかります。部活動でスポーツをすれば、諸費用(ウェア代、遠征費、合宿費等々)で出ていくお金は多くなるばかりです。


 
(3)貯蓄との併用が重要

 ならば「学資保険」に多くの金額を、と考えることもよくありますが、保険料が高くなって現在の生活を圧迫するのは本末転倒です。
さらに、現時点で政府目標の2.5%は達成がやや困難になってはいるものの、将来インフレになることも全くないとは言えません。

 インフレになると生活費のみならず学費も上がりますが、保険商品はインフレに弱い金融商品です。やはり、貯蓄との併用が重要と言うことになりますね。

以上のような「保険選びのポイント(いくら)」整理して保険の加入、見直しについて保険アドバイザーに相談するのも、有効です。

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・・・というわけで正しい保険の選び方でした。